【英語4技能】2020年教育改革で「英語」はこう変わる！現在の小・中学生が知っておきたいポイントを整理

昨今は、戦後最大規模と称される教育改革の最中にあります。現在の小・中学生は、その全員が改革による変化に直面する世代。情報収集を欠かさず、適切な方針のもとに学習を進めることが大切です。

教育改革の大きなトピックは、「大学入試改革」と「小・中・高の新学習指導要領」、そしてこれらと関連して進められている「英語教育改革」の三つです。なかでも英語教育改革は、入試や学校の授業に与える影響の大きさもさることながら、現代のグローバル社会において英語の重要性がますます高まり続けていることからも、とりわけ大きな注目を浴びています。

ここでは、英語教育について、いま何が起きていて、これから何が起きていくのかを整理しました。加えて、小・中学生が押さえておきたいポイントにも触れていきます。英語学習を進めるうえでの心構えとして、ぜひ、参考にしてください。

教育改革の概要

背景と目的

社会情勢の変化に伴い、社会活動において求められる力が変化しています。知識のみならず、思考力・判断力・表現力や、主体性を持って多様な人々と協働する力がより一層求められるようになりました。また、グローバル社会の進展により、本人の居場所や志向を問わず、「英語を使う力」の必要性が高まっています。こうした背景の下、現代社会で活躍するにあたり必要となる力を、学校教育を通じて養成する仕組みをつくることが、教育改革の目的です。

教育改革の中の英語

教育改革の目的の一つに、「英語を使う力」を伸ばすことがあります。この目的を達成するための鍵となるのが、「聞く」「読む」「書く」「話す」の英語4技能の強化です。そのために、「新学習指導要領」を通じて、小・中学校、高校の英語の授業へのてこ入れが行われます。また、「大学入試改革」を通して、大学入試の段階で、受験生がそれまでに培ってきた英語4技能が総合的に測られるようになります。

教育改革のスケジュール概要（2018年度～2024年度）

☆印は英語に関連するポイント

2018年度	一部の小・中学校で「新学習指導要領」を先行実施（先行実施のない小学校では、移行措置を実施。先行実施と移行措置のどちらを採用するかは、自治体や学校ごとの判断による。） ☆2018年5月時点では、全国の小学校のうち約3割が全面実施後と同様の時間数で外国語の授業を実施。その他の小学校でも、英語の授業が15単位時間以上増加 【参考】文部科学省：「移行期間中の授業時数調査の結果について」（外部リンク）
2019年度	一部の高校で「新学習指導要領」の先行実施が開始（先行実施の有無は、自治体や学校ごとの判断による） 「高校生のための学びの基礎診断」利活用開始予定
2020年度	小学校で「新学習指導要領」が全面実施 2020年度大学入試（2021年1月実施）より、「大学入試センター試験」に代わり「大学入学共通テスト」を実施（大学入試改革の第一段階）。 ☆英語の問題も大きく変化 ☆英語民間試験の成績を共通テストに使用開始→2019/11/1付で文科省が英語民間試験の使用開始の延期を発表（2019/11/1加筆）
2021年度	中学校で「新学習指導要領」が全面実施
2022年度	高校で「新学習指導要領」が年次進行で実施 ☆すべての高校で、この年度の新入生から英語の授業が新課程に移行
2024年度	2024年度大学入試（2025年1月実施）より、新学習指導要領に準拠した入試が開始（大学入試改革の第二段階）。 ☆すべての大学の、英語を含む入試の方針が変化

（2019年11月現在）

また、こうした流れに呼応して、高校入試の英語4技能化も始まりました。その例として、大阪府や福井県の公立高校における民間検定試験の活用や、都立高校における「スピーキングテスト」導入に関する議論などが挙げられます。今後、高校入試の英語4技能化は一層広がっていくものと考えられます。

英語教育改革で何が変わるのか

小学生 英語の学習開始学年が前倒し。小5･6生では英語が教科に

2020年度から小学生の新学習指導要領が全面実施されるのに伴い、英語の授業が以下の通り変わります。なお、自治体・学校ごとの先行実施が2018年度から認められています。また、2018年5月の時点では約3割の小学校が、新学習指導要領実施後の時間数で英語の授業を行っています。

小学3･4年生「外国語活動の実施学年が前倒しに」

従来、小学5･6年生を対象に行われていた「外国語活動（英語）」の授業が前倒しとなり、小学3･4年生からスタートします。年間の時間数は35単位時間なので、週1コマ程度の授業が追加で実施されることになります。外国語活動の授業の目的は「英語に親しむ」ことで、英語での「聞く」「話す（やり取り）」「話す（発表）」の2技能3領域*におけるコミュニケーションが中心です。

*領域とは

新学習指導要領においては、「話す」ことを、さらに「やり取り」と「発表」との2領域に分類し、「聞く」「読む」「書く」「話す（やり取り）」「話す（発表）」の5領域を通して、英語で伝え合う力を養成することとしています。

外国語活動は「教科」ではないため、成績はつかず、検定教科書も存在しません。授業内容は学校や自治体ごとに決定できますが、語彙に関しては、小学3～6年生までの授業を通じて600～700単語程度を習得するよう、新学習指導要領で目標が設けられています。また、文科省からは『Let’s Try!』という外国語活動教材と、この教材を活用した指導計画・学習指導案が提供されています。

小学5･6年生「教科としての英語がスタート」

「教科」として「英語」の授業が始まります。年間70単位時間の授業となり、実施頻度は週2コマ程度です。

外国語活動の目的は前述の通り「英語に親しむこと」でしたが、教科化後は「英語によるコミュニケーションスキルの基礎を養う」ことに目的がレベルアップします。授業内容が4技能5領域化され、「聞く」「話す（やり取り）」「話す（発表）」に「読む」「書く」が加わり、さらに、中学校以降で学習する英語と連続性を持ったカリキュラムが組まれます。

外国語活動と異なり、教科としての英語には成績がつき、授業では検定教科書が使用されます。語彙の習得数に目標が設けられ、小学校を通じて600～700語程度（現行の中学校の目標語彙数1200語の約半分）の習得を目指します。文法は疑問詞、代名詞、動名詞、助動詞、動詞の過去形などを使った基本的な表現を学び、これらは現行の中1生の学習内容を多く含んでいます。

中学生 授業内容がレベルアップ。高校入試が今後どう変わるかがポイント

中学生の新学習指導要領の実施は2021年度からですが、小学生と同様に、一部の中学校では、自治体や学校ごとの判断で先行実施が可能です。

授業では英語4技能のうち、「聞く」「話す」のウエイトが従来よりも上がり、習得語彙数や文法事項も増加します。高校入試も影響を受け始めていて、今後、傾向がどのように変化していくかを注視する必要があります。

授業がAll-English化。「聞く」「話す」学習が大幅増

文科省発表の「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」によると、中学校の英語の授業についても、「授業を英語で行うことを基本とする」という方針が示されています。これは授業内でのコミュニケーション全般を基本的に英語で行うことを意味していて、教師から生徒への説明はもちろんのこと、生徒から教師への質問や発表、生徒同士のやり取りまで、すべて英語で行うということになります。

中学校の授業を実際のコミュニケーションの場面とし、生徒が英語に触れる機会を充実させることで、より高度な学びに円滑につなげられるようにすることが、この取り組みの目的です。高校では既にAll-Englishの授業を行っている学校もありますが、それが中学校の授業にまで広がることになります。

習得語彙数と文法事項の増加

小学生と異なり、授業時間数は現行から変わりませんが、学習内容はレベルアップします。まず、習得語彙数が、現状の1200語から1600～1800語に増加します。さらに、従来は高校過程で学習していた仮定法や原形不定詞といった文法事項が加わります。

中学校の英語授業の変化内容まとめ

	新学習指導要領
語彙	1600～1800語に増加
文法	以下が追加 現在完了進行形 原形不定詞 仮定法 直接目的語に節を取る第4文型
領域	話すことに、［やり取り］と［発表］が追加
授業	英語で行うことを基本とする
内容	思考力、判断力、表現力等を重視

高校生 大学入試改革による英語4技能化。改革と時代の変化見据えて授業を工夫する高校も

大学入試改革は、2020年度と2024年度に大きな変更があります。現時点で分かっていることを、2020年度の英語改革を中心にまとめると以下の通りとなります。

変わる時期	2020年度（2021年1月実施）の 「大学入試センター試験」が「大学入学共通テスト」に変更。民間検定試験の活用開始→2019/11/1付で文科省が英語民間試験の使用開始の延期を発表（2019/11/1加筆） 2024年度（2025年1月）、「新学習指導要領」を基に大学入学共通テストを全面改革
施行調査に 見られた変化 （英語）	従来のマークシート式問題の出題傾向が変化（施行調査からは、読解力測定の重視と、リスニング問題の多様化） 【施行調査に見られる変化】 センター試験で出題されてきた、第1問の発音問題、第2問の文法問題など、知識系の問題がなくなっている。 単語数が900～1000語程度増加。 「当てはまる選択肢をすべて選択させる」タイプの問題が出題。 問題文がすべて英語に変更。 配点が変化。筆記（リーディング）が100点（センター試験では200点）に、リスニングが100点（センター試験では50点）に変更。
大学入学共通 テストの特徴 （英語以外）	「数学Ⅰ」「数学Ⅰ・数学A」「国語」について、従来のマークシート式問題に加えて記述式問題を導入→2019/12/17付で文科省が大学入学共通テストの数学と国語への記述式問題の導入延期を発表
外部検定試験の 活用方法	2020年度以降、大学入学共通テストを入試に活用する大学については、上記のマークシート式問題に加え、外部検定試験を活用し、4技能を評価する予定→2019/11/1付で文科省が英語民間試験の使用開始の延期を発表（2019/11/1加筆） 外部検定試験の結果は、大学入試センターを通じて、要請のあった大学に対して、試験結果およびCEFR*換算の成績表示が提供される。 これら外部検定試験結果の活用方法は大学によって異なる。国立大学に関しては、国立大学協会は「外部検定試験の結果を出願条件とするか、加点するか、その両方を組み合わせるかのいずれかで各国立大学が採用」としたうえで、「最終的には各大学の判断に任せる」としている。 東京大学は、「出願資格」として採用。ただし、高校の調査書などで同等の英語力が証明された場合は、外部検定試験の結果提出は不要としている 一部の私立大学では、すでに民間検定試験の結果を出願条件や加点に活用中

※2019年11月現在

2020年度以降の大学入試では、従来と比較して、高い英文読解力やリスニング力、「書く」「話す」ためのアウトプット力、そしてそれらの基礎となる確かな文法力や語彙の活用能力が求められるようになります。こうした力は一朝一夕では身につきません。小・中・高を通じて、しっかりと力を養っていく必要があります。

情報収集を欠かさず、早期から適切な学習準備を

英語教育を取り巻く環境は現在進行形で変わっています。本記事では小・中・高の英語教育改革の概要と、小・中学生のうちから注目したいポイントに触れましたが、今後も引き続き注視していく必要があります。それぞれの入試とその先の社会での活躍を見据えて、小・中学生の段階から英語力を積み上げていくことが理想です。

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